2024年1月1日16時06分～6日23時20分にかけて発生した「令和6年能登半島地震」。1月~3月にかけ、全国より4,701名の薬剤師、1府10県2市より13台のモバイルファーマシーが派遣され、災害支援にあたった。2024年4月30日をもって災害救助法に基づく薬剤師活動は収束となった。今回は能登半島地震における薬剤師会の活動を紹介する。

発災からの災害対策本部の動き　迅速な情報収集で支援内容を定める

　石川県薬剤師会副会長の柏原宏暢氏は、能登半島における石川県薬剤師会の活動報告として、発災直後より設けられた災害対策本部の活動を報告した。

　発災翌日の1月2日午前中に石川県薬剤師会災害対策本部が立ち上げられ、緊急のWeb会議で情報が収集された。本部員は、3日に県薬剤師会事務所に集合、本部として本格的に活動を開始した。

　活動組織として、石川県薬剤師会（県薬本部）、日本薬剤師会（日薬本部）、日本病院薬剤師会、石川県保健医療福祉調整本部、石川県庁健康福祉部薬事衛生課、厚生労働省などが参加。柏原氏は、同日の会議では「薬局・病院・診療所の被害状況、それによる医療提供の継続可否、県薬がどこまで支援できるか、などを確認する必要がある」として、今後の取組みに向けた情報収集の方向性を定めたという。翌1月4日に実施された現地視察を踏まえ、支援内容が協議された。そこで、①避難者に応じたOTC医薬品の配布、②避難者を必要な医療に繋げる、③災害処方箋への対応、④避難所と病院への薬剤師を派遣、などが決定した。

組織の役割分担と情報の整理と選別　
支援者が活動しやすいツールも提供

　柏原氏は県薬と日薬の役割分担を以下のように示した（表）。災害時に現場で活動する薬剤師と本部との調整役となる「災害薬事コーディネーター」は欠かせない。石川県庁に設けられたDMAT調整本部内の薬剤師や、珠洲市や輪島市などの現地本部に詰める薬剤師が災害薬事コーディネーターを務めた。また、柏原氏は、県薬剤師会本部の薬剤師が災害薬事コーディネーターとして県庁の薬事衛生課と密に連携を取ったと話す。

　また、収集した情報、発信した情報などを時系列に記録する「クロノロジー」（クロノロ）を作成し、情報の整理に努めたという（写真1）。クロノロ情報は速やかに電子化し、Googleドライブで共有するよう徹底。さらにクロノロ情報は、担当者が内容を確認し、【例】に示すように、当日中に対応すべきと判断したものは、「本日のミッション」として本部に詰めている薬剤師に割り振った。一方、「1日で解決できない継続的かつ難易度の高い課題は、県薬役員で共有、協議して対応した」と対応の順位づけの重要性も語った。

　一方、日薬は都道府県から駆け付けた支援チームの管理、対応に当たったという。図1は、日薬が支援チーム向けに配布に渡した案内だ。支援拠点や基本的な支援内容のほか、本部との情報伝達・共有、活動報告の作成などに利用するツールにリンクする二次元バーコードを掲載し、支援者が活動しやすいよう情報がまとめられている。

移動時間、避難者数、生活状況の把握のほか
地域特性の情報も支援者に有用に

　おもな活動地域は珠洲市、輪島市、能登町、穴水町など（図2）。日薬の現地本部は、羽咋市の柴垣に設置された（柴垣本部）。

　県薬は、支援チームに対し、派遣先までの車での所要時間を情報提供した。柏原氏は、「震災直後は、柴垣～珠洲市まで朝6時発で3.5時間。9時発では9時間」など、出発時間で大きな差があることも補足したという。支援チームにとっては有用な情報になるだろう。その他、地域ごとの被災状況を一覧にし、避難所数や避難者数、断水状況、トイレなどの生活状況についても情報提供した。

　また、柏原氏は「能登は方言がきつく聞き取りがたい」「『能登はやさしや土までも』といわれる気質があり、避難所で頻繁に言われる『気の毒な』は、感謝と恐縮を表す方言」など地域特性を紹介。方言への対応として、能登弁の一覧表を提供したという。このような地域特性への理解と対応は、地域住民との円滑なコミュニケーションに大切なものだ。

Googleの機能を活用して医薬品の配布や発注も管理

　柏原氏は、寄付を受けたOTC医薬品等（経口補水液、湿布、保湿剤、消毒液、咳止め、コロナ検査キット、総合感冒薬、うがい薬、解熱剤、栄養ドリンクなど）は、厚生労働省が主導し、都道府県薬剤師会チームだけではなく関係団体も協力して360か所の避難所に配布したと説明。配布先や不足品目などは「Googleフォームを用いて報告・集計・管理を実施した」と柏原氏。

　モバイルファーマシー（MP）には、日本薬剤師会のリストを参考に、内服薬40種/外用剤22種の医療用医薬品を積載した。Googleのスプレッドシート（写真2）を用いて、MPから医薬品の追加発注もできるようにし、「リストにない医療用医薬品についても、当スプレッドシートに入力すると、医薬品卸が確認して直接現地のMPに届けるシステムを構築した」と卸とも簡単に連携する方法を構築したと紹介した。

SNSを最大限に活用する支援現場
支援者は柔軟性や他者との協調も必要

　「県薬剤師会の限られた人数で、本部を継続するには、どのように役割分担し、関係部署と調整を行い、なにが出来るかを整理することが大事だった」と柏原氏は振り返る。そのなかで「SNSを最大限に活用した」と述べ、その重要性がみえる。Googleフォームによる支援薬剤師の募集、活動報告書の作成。クロノロなどGoogleドライブを活用した情報共有、卸への発注、LINEを用いた支援チーム内での情報共有など随所でSNSが活用されていた。

　また、本部の姿勢として「現場の薬剤師を信頼し、地域ごとのやり方を尊重した」という。各薬剤師には、信念に基づいて行動することを求めるとともに、現場では協調を図ることも重要と説く。柏原氏は「現場のさまざまな課題に対しては、思考や行動の柔軟性が必要。できるだけ視野を広く保つことも大事だ」とまとめた。