監修
横浜市立大学附属 市民総合医療センター
腎臓・高血圧内科 部長
平和　伸仁 氏

2025年に日本の高血圧管理・治療ガイドラインが改訂され、新たな降圧薬の登場や高齢化の進展などの背景を踏まえた新たな血圧管理指針が示されました1）。一方で、高血圧は脳心血管病や腎臓病、認知症の発症リスクを高める疾患であるにもかかわらず、日本における血圧コントロール状況は主要経済国の中でも最低レベルにあります1,2）。今回は、改訂された高血圧管理・治療ガイドライン20251）に基づき、薬剤師が押さえておきたい血圧管理のポイントや血圧コントロール状況の改善に向けた薬局や薬剤師の役割などについて、横浜市立大学附属 市民総合医療センター 腎臓・高血圧内科 部長の平和伸仁氏に解説してもらいました。

高血圧有病者の70％以上が
いまだコントロール不良

　高血圧は日本で最も有病率の高い疾患の1つであり、現在、患者数は約4,300万人に達すると推計されています3）。しかしながら、そのうち治療により血圧が十分にコントロールされているのは全体の約3割にとどまっており、残りの7割の内訳は、治療中であるもののコントロール不良が29％、高血圧の自覚はあるが未治療が11％、そして高血圧の自覚がない者が33％を占めています3）。

　こうした血圧コントロール不良の状況は、高血圧治療が目指す「脳心血管イベントの抑制」が十分に達成されていないことを意味します。日本高血圧学会は2025年に「早朝高血圧徹底制圧宣言」を発表し4）、社会全体での早朝高血圧の予防と改善に向けた活動を進めています。その一環として、高血圧の認知度向上を目指した「血圧朝活キャンペーン」、具体的な行動の指針となる「高血圧の10のファクト～国民の皆さんへ～」や「血圧を適切に保つための10のヒント」といった啓発活動も展開されています5,6）。さらに、公共施設や職場、スポーツジムなどの医療機関以外の場で血圧を自己測定する「キオスク血圧測定」を推進し、潜在患者さんが高血圧に気づく機会の拡大にも力を入れてきました7）。

ガイドライン改訂のポイント

● 血圧を下げる行動の実践を重視

　こうした状況を踏まえ改訂された高血圧管理・治療ガイドライン20251）は、知識中心の内容であった高血圧ガイドライン20198）から、より血圧を下げる行動の「実践」につなげることを重視した内容へと刷新されました。今回、ガイドラインのタイトルが『高血圧治療ガイドライン』から『高血圧管理・治療ガイドライン』へと変更された背景には、「高血圧という病気に至る前から生活習慣を管理することの重要性を強調したい」という意図も込められています。

● 生活習慣改善のポイント：①カリウム摂取

　今回のガイドライン改訂では、近年のエビデンスを踏まえ、生活習慣改善に関していくつかの推奨が見直されました。その1つが、カリウムを多く含む食品の積極的な摂取であり、従来よりも強調された内容になっています。

　カリウムの摂取は、ナトリウム利尿作用、血管拡張作用、交感神経活動の抑制などを介して血圧を低下させ（図1）、脳心血管イベントリスク低減にも寄与することが示されています9）。

　一方、日本人成人の平均カリウム摂取量は約2,200mg/日と10）、厚生労働省が示す生活習慣病予防のための目標量（男性3,000mg/日以上、女性2,600mg/日以上）を下回っています11）。CKD患者など、一部の疾患ではカリウム摂取量に制限があるため個別の対応が必要であるものの、野菜や果物、低脂肪牛乳や乳製品などから日常的にカリウム摂取量を増やすことが望まれます（表1）。

● 生活習慣改善のポイント：②運動

　高血圧治療における運動療法については、近年、有酸素運動とレジスタンス運動（筋力トレーニング）12）を組み合わせることの有用性が示されました13,14）。従来の高血圧治療ガイドラインでは、運動療法として軽強度の有酸素運動が推奨されていましたが、今回の改訂では新たなエビデンスを踏まえ、推奨が「軽～中等度強度の有酸素持久力運動を毎日30分以上実施、低強度のレジスタンス運動（筋力トレーニング）も実施可」へと見直されています（表1）。

　定期的な運動は持続的な降圧効果をもたらすだけでなく、高齢者におけるフレイルを予防する観点からも重要です。フレイルが進行すると日常生活動作（ADL）の低下を招き、結果として血圧管理への取り組みも難しくなる悪循環へとつながります。有酸素運動とレジスタンス運動を組み合わせて筋力を維持することは、血圧管理とフレイル予防の双方に働きかけ、健康寿命の延伸にも寄与する重要な生活習慣です。

降圧目標は75歳以上も含め
「130/80mmHg未満」へ統一

　今回のガイドライン改訂における治療に関する重要な変更点の1つは、患者背景によらず降圧目標を「診察室血圧130/80mmHg未満（家庭血圧125/75mmHg未満）」に統一したことです。

　従来の高血圧治療ガイドラインでは、75歳以上の高齢者や、両側頸動脈狭窄や脳主幹動脈閉塞あり、または未評価の脳血管障害患者、蛋白尿陰性のCKD患者の治療目標が140/90mmHg未満（家庭血圧135/85mmHg未満）に設定されていました。しかし、これらの患者群においても130/80mmHg未満を目指すことの利益が不利益を上回ることを示すエビデンスが蓄積してきたことから、今回の改訂では降圧目標が統一されました。

　ただし、「130/80mmHg未満」はあくまで基本となる目標値であり、たとえば脳卒中の既往があり頸動脈重度狭窄を伴う症例などではリスクに応じた目標設定が行われます。また、降圧治療を進める際には、症候性低血圧や電解質異常などの有害事象に十分な注意が必要で、年齢にかかわらず個人差を考慮し、安全に治療を継続できる範囲で個別に治療目標を設定することが求められます。特に、高齢者や腎疾患・糖尿病などの合併症がある患者さんでは、過度の降圧による転倒、めまい、倦怠感などの副作用のリスクに配慮し、個々の体力や併存疾患の状態に応じて、現実的で安全な降圧目標を設定することが重要です。

　特に75歳以上では、健康・機能状態が降圧療法のリスク・ベネフィットに及ぼす影響を鑑みて、降圧目標が4つに分類されます。自力で外来通院が可能なADLが保たれた患者の降圧目標は130/80mmHg未満ですが、ADLが低下している患者ではその限りではありません（表2）。カテゴリー2と3では、収縮期血圧＜120mmHgで降圧薬の減量を考慮することが示されているのです。後期高齢者における降圧目標の違いは今回のガイドラインのポイントのひとつとして把握しておくと良いでしょう。

薬物治療開始のタイミング
早期介入をより徹底

　高血圧診断後に薬物治療を開始するタイミングについて、今回の改訂で基準がより明確になりました。高リスクの高値血圧※1および低～中等リスクの高血圧※2では、生活習慣改善の指導後1カ月以内に再評価を行い、十分な降圧がなければ薬物療法を開始することが示されました。これは、治療が不十分なまま高血圧が持続し、動脈硬化や臓器障害が進行してしまう期間を極力短くすることの重要性を反映したものです。従来ガイドラインでは「おおむね1か月後をめどに再評価」とされていましたが、今回の改訂では、より明確に早期介入を徹底することを強調する内容になっています。

※1）高リスクの高値血圧：診察時血圧が130～139/80～89mmHgで、脳心血管病既往、心房細動、糖尿病、蛋白尿のあるCKDのいずれか、または65歳以上、男性、脂質異常症、喫煙のうち3つ以上が該当する場合。
※2）低～中等リスクの高血圧：診察時血圧が140～159/90～99mmHgで、予後規定因子がない（低リスク）もしくは65歳以上、男性、脂質異常症、喫煙のいずれかが該当する場合（中等リスク）、および診察時血圧が160～179/100～109mmHgで予後規定因子がない（中等リスク）が該当する場合。

降圧薬をエビデンスなどに基づき
3グループに再編

　降圧薬については、各薬剤のエビデンスや臨床での位置付けに基づき、新たに3つのグループに分類されました。今回の改訂では「第一選択薬」という表記は廃止され、患者個々の病態を踏まえて薬剤を選択するという薬物治療の方向性が示されています。

　グループ1（G1降圧薬）は、単剤で脳心血管病抑制効果のエビデンスを有し、薬物治療の中心を担う薬剤群です。ここには長時間作用型ジヒドロピリジン系カルシウム（Ca）拮抗薬、レニン-アンジオテンシン（RA）系阻害薬（ARB、ACE阻害薬）、少量のサイアザイド系利尿薬、β遮断薬が含まれます。

　日本ではCa拮抗薬やRA系阻害薬の処方割合が高い一方で、少量のサイアザイド系利尿薬やβ遮断薬は、本来投与すべき積極的適応や病態での使用率が低いことが指摘されています。このため、これらは早期からの積極的な投与を推奨するG1b降圧薬として強調されました。日本人の塩分摂取量の多さや医療経済を考慮すると、体液貯留傾向のある患者さんにサイアザイド系利尿薬を用いることは理にかなった選択と言えます。また、β遮断薬は左室駆出率の低下した心不全（HFrEF）や心筋梗塞既往例など心疾患合併例に対して積極的適応となり、高齢化が進展し心疾患合併例が増える中においては、依然として重要度の高い薬剤です。

　一方、グループ2（G2降圧薬）は、高血圧患者のみを対象としたエビデンスが十分ではないものの、臨床的有用性が高く、降圧治療において重要な役割を担う薬剤群で、アンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬（ARNI）およびミネラルコルチコイド受容体（MR）拮抗薬が該当します。このうちARNIは、心不全で確立されたエビデンスを有し、強力な降圧作用とナトリウム排泄作用から、近年、使用頻度が増えている薬剤です。その作用機序から、ARBや利尿薬で効果不十分な場合にARNIへと切替えられるシーンが多いと思います。

　グループ3の降圧薬（G3降圧薬）はα遮断薬、ヒドララジン、中枢性交感神経抑制薬などが含まれます。これらは治療抵抗性高血圧や特殊な病態に応じて選択される薬剤で、臨床での使用頻度は比較的限られています（表3）。

降圧目標未達成の場合は
早期に併用治療へステップアップ

　降圧目標未達成の場合の薬物治療の強化のしかたについては、そのプロセスを3つのSTEPで示すかたちに整理されました。まずSTEP1では、G1降圧薬のいずれかを選択し、単剤で治療を開始します。しかしながら、単剤のみで降圧目標に到達できる割合は4割に満たないとされており15）、多くの場合は早期に治療の強化が必要で、降圧が不十分な場合には、躊躇せず速やかにSTEP2の併用治療へと移行することが重要です。高血圧には複数の機序が関与していることが多く、単剤で高用量の治療を行うよりも、低用量の薬剤を複数併用する方が効果的だとする報告もあります16,17）。

　一方で、患者さんは薬剤の増加に対して、心理的・経済的な負担を感じることもあります。そのため、早期のステップアップが臓器保護につながる意義を丁寧に伝え、配合剤の活用も含めながらアドヒアランスを支えることが重要です。

血圧管理における薬剤師支援の力

　近年、多職種で高血圧管理に取り組む重要性が改めて示され、多くのエビデンスが蓄積されています。たとえば、2025年に報告された高血圧治療におけるチーム医療に関するメタ解析では、主導的立場の職種別に収縮期血圧の効果量が評価され、医師主導では－4.07mmHgであったのに対し、薬剤師主導では－5.74mmHgであったこと、加えて、その降圧効果は介入期間を問わず持続すること（介入期間6ヵ月以下：－6.15mmHg、6ヵ月超～12ヵ月以下：－4.77mmHg、12ヵ月超：－8.51mmHg）が報告されました18）。

　こうしたエビデンスを受けて、今回のガイドラインの改訂では新たにClinical Questionとして「高血圧のチーム医療は高血圧患者の血圧管理を向上させるか？（CQ15）」が盛り込まれ、血圧管理を目的としたチーム医療の実践が強く推奨されました。生活習慣改善や服薬継続の支援は、患者の背景や価値観を踏まえた個別的なアプローチが不可欠ですが、診察時間の限られる医療現場では、医師だけで十分な介入を行うことが難しいケースも多くあります。そのなかで、継続的に患者さんとかかわる薬剤師は、血圧管理においてきわめて重要な役割を担います。薬局での対話を通じて、治療の障壁や問題点を早期に把握し、適切な情報提供、生活習慣への助言、配合剤への切替えなどアドヒアランスの支援を行うことは、血圧管理の継続や質の向上に欠かせないものです。高血圧治療を行っているにもかかわらず、血圧コントロールが不十分な状態が続く場合には表4の項目を見直し、対応を検討することが望まれます。

家庭血圧に基づく血圧管理は
正しい測定から

　今回のガイドライン改訂では、高血圧の診断基準が「診察室血圧140/90mmHg以上、家庭血圧135/85mmHg以上」に据え置かれました。一方で、家庭血圧の朝の血圧が130/80mmHg以上の場合には、積極的な管理対象として位置づけられたことは、今まで以上に日常での血圧を評価することの重要性が強調されたと言えます。2025年に実施された医師国家試験においても、「正しい家庭血圧の測定方法」が出題されるなど19）、家庭血圧の測定は血圧管理に不可欠なツールとなりました。家庭血圧を基準とすることで、白衣高血圧やマスクされた高血圧（診察室では正常でも日常生活では高値）といった治療対象を見誤る可能性を回避するとともに、治療効果判定や副作用管理がより正確になります。

　家庭血圧の活用に向けては、正しい測定の方法と測定条件（表5）を守り、信頼できるデータに基づいて評価しなくてはなりません。特に冬季は、朝、暖房をつける前の寒い室内で測定している患者さんも散見され、実際よりも血圧が高値を示しているケースも少なくありません。血圧管理は長期に及ぶため、時間が経つと指導内容を忘れてしまったり、手技が自己流になってしまったりすることもあります。正確な評価のためには、必要に応じて医師からの指導内容や家庭血圧測定の手技などを再確認すると良いでしょう。

薬局での「キオスク血圧測定」を
血圧管理の入口に

　前述の日本高血圧学会が推奨する「キオスク血圧測定（医療機関以外の場での血圧測定）」においては、患者さんが継続的に利用する薬局も大きな役割を担っています。特に、高血圧であるにもかかわらず、それを自覚していない患者さんが多いという状況は、できるだけ早く解消しなければなりません。そのため、他の疾患の治療で薬局を利用する患者さんに対しても血圧測定を呼びかけ、血圧管理の入り口につなげていただきたいと思います。

　血圧管理において、薬剤師は医師だけでは十分に対応できない日常の血圧の把握や生活習慣改善の支援を行える重要な存在です。家庭血圧の正確な測定指導や服薬アドヒアランス支援、さらにキオスク血圧測定による潜在的高血圧患者の発掘など、薬局でのきめ細やかな関わりは血圧管理の質向上に直結すると考えられます。今回改訂されたガイドラインを共通の指針とし、医療者の一貫した関わりのもとで、患者さん一人ひとりに合わせた効果的な血圧管理を進めていきましょう。

【COLUMN】ストレスマネジメントと血圧
高血圧とストレスの関係は古くから知られており20,21）、現代社会では避けることの難しいストレスとの付き合い方を見つけることは、血圧管理においても重要なことと言える。
　そうしたなか、近年はヨガや瞑想、認知行動療法などによるストレスマネジメントが血圧の低下にも有益であるという報告が増えつつある。たとえば、瞑想法の1つであるマインドフルネスストレス低減法※3（マインドフルネスヨガ、マインドフルネス瞑想とも呼ばれる）22）は、ランダム化比較試験のメタ解析などにおいて、ストレスの低減とともに血圧低下への有用性が示されている23,24）。
　これらの心理的なストレスマネジメント法が血圧に及ぼす効果に関しては小規模な研究も多く、今後、さらなる検討が求められる。しかし、これらの手法は、ストレスの低減のみならず、患者さんの意識を変え、高血圧という疾患を受け入れるきっかけとなり、生活習慣改善や服薬アドヒアランスの向上につながる可能性もある。患者のストレス状況に耳を傾け心身の変化に寄り添うことは、より良い血圧管理にもつながると期待される。

※3）マインドフルネスストレス低減法では、呼吸や身体感覚など“今、この瞬間”に対して意図的に注意を向け、評価や判断をせずに、あるがままに意識・観察する方法を練習する。通常、8～10週間の集中トレーニングで呼吸法や静座瞑想、ヨガ瞑想法などを学ぶ。詳細はマインドフルネスストレス低減法を開発したジョン・カバットジン（マサチューセッツ大学医学大学院教授）の著書に詳しい25）。

【参考文献】
1） 日本高血圧学会高血圧管理・治療ガイドライン委員会編.高血圧管理・治療ガイドライン2025.ライフサイエンス出版;2025.
2） NCD Risk Factor Collaboration（NCD-RisC）.Lancet 2019; 394（10199）:639-651.
3） Hisamatsu T, et al. Hypertens Res. 2020;43（12）:1344-1351.
4）「早朝高血圧徹底制圧プロジェクト」推進委員会.早朝高血圧徹底制圧宣言2025.
5） 日本高血圧学会.日本高血圧学会からの提言.高血圧の10のファクト～国民の皆さんへ～
6） 日本高血圧学会.血圧を適切に保つための10のヒント
7） 日本高血圧学会.あらゆる場所での「キオスク血圧測定」を奨励する
8） 日本高血圧学会高血圧治療ガイドライン作成委員会編.高血圧治療ガイドライン2019.ライフサイエンス出版;2019.
9） Gritter M, et al. Hypertension 2019;73（1）:15-23.
10）厚生労働省.令和５年国民健康・栄養調査結果の概要.
11） 厚生労働省.日本人の食事摂取基準（2025年版）.
12） 厚生労働省．高血圧の人を対象にした運動プログラム
13）Unger T, et al. Hypertension 2020;75（6）:1334-1357.
14）Hanssen H, et al. Eur J Prev Cardiol 2022;29（1）:205-215.
15）Mori H, et al. Hypertens Res 2006;29（3）:143-151.
16）Chow CK, et al. Lancet 2021;398（10305）:1043-1052.
17）Ojji DB, et al. JAMA 2024;332（13）:1070-1079.
18）Akasaki Y, et al. Hypertens Res 2025;48（6）:1827-1838.
19）厚生労働省.第１１９回医師国家試験問題および正答について.
20）Kretchy IA, et al. Int J Ment Health Syst 2014:8:25.
21）Chen TY, et al. Appl Psychophysiol Biofeedback 2024;49（3）:473-482.
22）Kabat-Zinn J. Gen Hosp Psychiatry 1982;4（1）:33-47.
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24）Chen Q, et al. BMC Cardiovasc Disord 2024;24（1）:104.
25）J. カバットジン.マインドフルネスストレス低減法. 北大路書房;2007.

平和　伸仁 氏
1987年横浜市立大学医学部医学科卒業。同大学大学院医学研究科修了、医学博士。横浜市立大学附属病院第二内科助手、同市民総合医療センター助（准）教授を経て、血液浄化療法部長、腎臓・高血圧内科部長を歴任。2020年より同病院長補佐。日本高血圧学会高血圧専門医・評議員。高血圧治療ガイドライン（JSH2019）作成委員会事務局長、JSH2025作成委員会副委員長。米国内科学会上級会員（FACP）、米国心臓協会上級会員（FAHA）。