地域で支える薬物療法の標準化 －倉敷地域にみる地域フォーミュラリ策定と展望－

地域包括ケアシステムの進展に伴い、医療機関の枠を超えた地域全体での薬物療法の標準化が強く求められている。2026年7月、岡山県初となる「倉敷地域フォーミュラリ」がARBおよびスタチン系薬剤の2領域で策定・公表された。今回は、同フォーミュラリ策定を牽引した倉敷中央病院薬剤部の亀井氏、佐藤氏、山田氏に関係団体との合意形成や薬剤師が担った実務、今後の課題と展望を伺った。

公益財団法人 大原記念倉敷中央医療機構 倉敷中央病院
薬剤本部 薬剤副本部長　亀井　健人 氏
薬務・薬品情報室 室長　佐藤　可奈 氏
同副室長　山田　菜月 氏

---

なぜ今、地域フォーミュラリなのか

　地域フォーミュラリとは、地域の医師、薬剤師などの医療従事者と関係団体が協働し、有効性、安全性に加えて経済性なども含めて総合的に評価したうえで、地域として推奨する医薬品とその使用方針と定義される。

　病院フォーミュラリとの大きな違いは、対象範囲にある。病院フォーミュラリが自施設内での処方最適化や薬物療法の標準化を目的とするのに対し、地域フォーミュラリでは、地域全体の病院、診療所、保険薬局などが推奨する薬剤と使用方針を共有し、運用することを目指す。

　患者が地域の医療機関を行き来するなか、医療機関が変わるたびに薬剤が変更されれば、患者にも医療者にも負担となる。地域で推奨する薬剤の考え方を共有することで、薬物療法の質や治療の継続性を保ちやすくなるほか、入退院時の薬剤変更や持参薬確認の負担軽減、薬剤費の適正化、医薬品の安定供給なども期待される。

　地域フォーミュラリをめぐっては、近年、推進に向けた環境整備が進んでいる。「骨太の方針2025」に地域フォーミュラリの全国展開が明記された。2026年度診療報酬改定においては、地域支援・医薬品供給対応体制加算等のなかで地域フォーミュラリを示唆する要件が盛り込まれた。さらに2026年3月30日には、厚生労働省から各都道府県に対し、地域フォーミュラリ策定を検討する場を設置するよう促す通知（保連発0330第1号ほか）を発出された。

地域の合意形成から始まった策定プロセス
漏れなく説明する難しさ

　最初に着手したのは、地域フォーミュラリ委員会に参加が必要な団体や関係者を整理し、趣旨を説明して理解と賛同を得ることだった。亀井氏らは、手分けをして関係団体に足を運び、導入の目的を説明するとともに意見を聞いた。懸念や疑問に一つひとつ応えながら、関係者間で目的を共有し、思いを一つにしていった。こうした合意形成を進めるうえでは、対面で顔の見える関係を築くことが重要だったという。

　調整を難しくした要因の一つが、倉敷地域には旧市町村単位の医師会・薬剤師会などが複数存在することだった。行政区域としての倉敷市だけを見て関係者を集めれば済むわけではない。「一つひとつの医師会の会長や薬剤師会の支部長に話をし、了解を取っていく。そこが一つでも漏れていると、『私たちは聞いていない』ということで、承諾を取らなくてはいけない方が後から次々と現れてくる。そこが一番大変だった気がします」と亀井氏は振り返る。

　医師会、歯科医師会との調整を担当した同院薬剤部の佐藤可奈氏は、フォーミュラリが「処方権の侵害」と誤解されないよう、会長との面談の場で繰り返し説明した。「説明は『フォーミュラリって何？』というところから始まりました。処方権の侵害ではないこと、なぜ国として求められているのかという背景も含めて、一つひとつお伝えしました」と話す。地域フォーミュラリは、あくまで地域における推奨薬のリストであり、処方を一律に制限するものではなく、患者の状態に応じた医師の判断が優先される。

　また、佐藤氏らは、近年現場を疲弊させている医薬品の供給不安に対し、フォーミュラリを通して地域全体で安定供給に取組む意義も説明した。薬物療法の標準化と医薬品の安定供給は、医師会、歯科医師会も重視する課題であり、フォーミュラリへの賛同につながったという。

2026年4月に委員会発足　それぞれの役割が明確に

　倉敷地域フォーミュラリ委員会は4月22日に発足し、医師会、歯科医師会、薬剤師会、地域の基幹3病院が参加した。行政と保険者もオブザーバーとして参画し、委員会が地域としての意思決定を担う一方、作業部会が薬剤の比較・評価や原案作成を担当する体制とした（図2）。

ARB・スタチンから導入開始
地域の実情を反映し受け入れやすい形に

　地域フォーミュラリの対象薬効群を選ぶ際には、処方患者数が多く医療への影響が大きいこと、後発医薬品含め同種同効薬が充実していること、有効性・安全性に関するエビデンスが確立していることなどが重視される。そのため、ARB（高血圧症治療薬）、PPI（プロトンポンプ阻害薬）、スタチン（脂質異常症治療薬）などから始める例が多い。倉敷地域でも、こうした考え方を踏まえてARBとスタチンの2領域を選んだ。

　原案作成を担当した同院薬剤部の山田菜月氏は、まず対象領域の薬剤一覧を作成した。薬価のほか、添付文書、インタビューフォーム、医薬品リスク管理計画（RMP）などを参照し、用法・用量や腎・肝障害時の注意事項、併用禁忌、妊産婦への注意事項などを整理。さらに、診療ガイドラインや学会資料を確認したうえで、日本フォーミュラリ学会が公開するモデル・フォーミュラリとそこに掲載された参考資料を中心に検討を進めた。

　原案作成では、倉敷地域の処方実態も重視した。協会けんぽから提供された加入者の処方データを参照し、実際にどの薬剤がどの程度使用されているかを確認。その結果を踏まえ、モデル・フォーミュラリの内容を地域の状況に合わせて調整した。亀井氏は「地域の実情とかけ離れた提案は、受け入れられにくいと考えました。現場に急激な変化を求めるのではなく、地域の処方実態を踏まえ、無理なく受け入れられる形で導入することを重視しました」と説明する（表）。

　安定供給への対策としては、フォーミュラリの策定前に卸業者へ対象薬剤の地域内での供給能力を確認している。推奨薬に処方が集中した結果、かえって供給が不安定になる事態を避けるためである。

　現時点では製品名（販売名）まで統一せず、成分名（一般名）での推奨にとどめている。亀井氏は「医薬品の供給不安は、製薬メーカーの少量多品種生産が一因となっていると考えられます。将来的には地域で使用する医薬品を製品名まで集約することで、供給の安定化につながる可能性があります。ただし、短期的には供給不安が生じた際の対応が複雑になるリスクもあるため、現時点では成分名の推奨としています」と説明する。

周知が課題
医療関係者だけでなく地域住民へも

　2026年7月に策定された倉敷地域フォーミュラリは、運用が始まったばかりである。取材時点（2026年10月初旬）では医療機関や薬局から大きな反応は寄せられておらず、多くは「様子見」の段階にあるという。

　今後の課題の一つは周知である。まずは倉敷市の連合医師会会員をはじめ、歯科医師会、薬剤師会に広報を行い、10月20日にフォーミュラリ研修会を開催して「フォーミュラリとは何か」という基本的な概念と委員会発足の周知を図る。また、医師・歯科医師・薬剤師を対象としたアンケートを定期的に実施し、フォーミュラリの理解度などの変化を定点的に確認していく計画もある。医師側からは紙媒体で手元に置いて参照できる資料を求める声があり、パンフレットなどの作成も検討している。

　地域フォーミュラリの効果を十分に発揮するには、医療関係者だけでなく、地域住民の理解・協力も不可欠とされている。倉敷市のホームページでは取組みを紹介し、また、地域住民に近い存在として、薬局薬剤師の協力も重要になる。そこで、薬局で掲示できる患者向けの啓蒙資材の作成も検討しているという。

策定後の評価と体制整備
策定を契機に地域医療の構築を図る

　地域フォーミュラリは、策定後も継続的な見直しが必要となる。倉敷地域フォーミュラリでは、臨床エビデンスや薬価改定に対応するため、年1回の定期的なレビューと必要な改訂を行う予定だ。また、協会けんぽから提供される加入者のレセプトデータを活用し、策定前後の処方動向の変化などを確認していくという。

　運用を継続するには、体制面の整備も欠かせない。佐藤氏は、事務局として医師会や歯科医師会からの問い合わせに対応するなか、丁寧かつ臨機応変に対応するため、窓口を一本化する重要性を挙げる。また、原案の作成や改訂などを担う山田氏は、フォーミュラリ関連業務の時間を確保することに加え、病院フォーミュラリの策定経験を持つ病院薬剤部のノウハウを活かすことも重要だと話す。

　最後に亀井氏は、これから地域フォーミュラリの策定に取組む地域に向けて、薬剤師の役割と地域医療のあり方について語った。「地域包括ケアでは、複数の医療機関が患者さんの状況に応じて、それぞれの役割を担います。そうした地域医療のあり方を考えると、薬物治療だけでなく、治療方針そのものを地域の中で標準化していくことが、これから必要になるのではないかと思います。その中で、薬物治療の標準化は薬剤師が力を発揮できる領域です。また、取組みを進める過程で、医療者同士の人間関係を築くことにもつながります。地域フォーミュラリの構築が、地域医療そのものを構築するきっかけになればと思います」。